「AIアートは受け付けない」世界最大の画像サイトが排除を開始

アメリカの画像代理店大手「Getty Images（以下Getty）」が、サイト内から「AIが作成した画像」を排除すると発表した。

近年流行りの「Stable Diffusion」や「DALL-E」などをはじめとする、AIを駆使した画像ツールによって生成された画像が対象。無為な画像に限らず、（一応）手入力の情報から作成された“AIアート”と呼ばれているような画像も受け付けないとのこと。

ちなみにGettyは、いわゆるストックフォトと呼ばれる写真や画像を配信しているサービスで、世界中のメディアが画像掲載に際して利用しているサイト。

同社CEOのCraig Petersによると、この措置は「著作権問題を配慮してのこと」だという。

現在横行しているAIが作成した画像は、すでにネット上に存在しているものをベースに情報を可変して作られる、いわばエピゴーネン。オリジナル画像の権利情報が記述されないため、場合によっては著作権侵害に当たる。

Gettyなどの画像代理店では、ライセンス料を対価として写真や画像を配布しているため、著作権侵害にあたる（可能性のある）コンテンツを掲載することはできないのだ。

現行の法律（Gettyの場合は米ワシントン州）では、AIによる画像生成の著作権問題は“グレーゾーン”であり、明確な基準は定められていない。

ただ、ホワイトハウスでAI政策を担当するDaniela Bragaは、「もしこれらの画像が人間の手による作品を認可なく描き変えたものである場合、著作権問題になる」と語る。

Gettyでは、すでに該当する画像の大部分はサイトから削除されており、今後も掲載されないように目を光らせていくとのこと。

世界的な大手である同社の決定を受け、「Shutterstock」やその他の画像掲載サイトもこれに追従することを発表している。

これを以て、AIの作成物は「著作物に値しない」かつ「人の作品の模倣」と評されたわけだ。

人間の尊厳を根底から否定するコンテンツの流行に、真っ向から否定する意志を示した代理店たち。法律は対応しきれていないが、NFTの普及は解決策の一つになり得るかもしれない。