海面上昇は「すでに想定より高い」可能性：新研究が示す見落とされてきたリスク

最新の研究により、世界の海面水準がこれまでの想定よりも高く評価されるべき可能性が示された。

分析によれば、平均で約30cm、地域によっては1m以上の差が存在するケースも確認されている。特に東南アジアやインド太平洋地域では、100〜150cmの過小評価が指摘されており、影響の偏在が大きい点も特徴といえる。

このズレは単なる測定誤差ではなく、これまでの前提そのものに関わる問題とみられている。

今回の研究が明らかにしたのは、多くの既存研究が“直接測定された海面”ではなく、地形データと全球モデルを基に推定していた点にある。

従来は、地球の重力や回転をもとにした「ジオイドモデル」が広く使われてきたが、これはあくまで理論上の平均的な海面を示すものに過ぎない。

実際の海面は風や海流、水温、塩分など複雑な要因の影響を受けるため、現地での観測値とは乖離が生じることがある。結果として、海面の高さが平均で20cm以上低く見積もられていた可能性があると考えられる。

一見すると数十センチの違いは小さく感じられるかもしれないが、沿岸地域にとっては決定的な差となり得る。

今回の試算では、仮に海面が1m上昇した場合、これまでの想定よりも37％多い地域が水没リスクにさらされ、最大で1億3,200万人に影響が及ぶ可能性が示されている。

つまり、「まだ余裕がある」と考えられていた地域でも、実際にはすでに臨界点に近づいている可能性があるということになる。

IPCCはこれまで、2100年までに海面が約28〜100cm上昇すると予測してきた。

しかし今回の研究が示すのは、「上昇量」ではなく「現在の基準値」がすでに低く見積もられている可能性だ。

この違いは重要で、もし現在の海面が想定より高いのであれば、同じ上昇幅でも影響が顕在化する時期は早まると考えられる。結果として、インフラ整備や移住計画などのタイムラインが大きく前倒しになる可能性がある。

研究チームはこの問題を「学際的な盲点」と位置づけている。

地形学、海洋学、気候科学といった分野の間で前提が共有されていなかったことが、誤差の拡大につながった可能性があるという見方だ。

さらに、こうした前提に基づいた研究の多くが、既存の気候レポートにも引用されているとされ、影響の広がりは小さくないと考えられる。