「シングルライフ」と「結婚生活」知っておきたいお金のこと

結婚までに知っておきたいお金についてのあれこれ。ここでは、家計、社会保険料、年金についてのご紹介。シングル、共働きカップル、片働きカップルの3タイプに分けて、比較しよう。

年収600万円以上はただの理想
堂々と結婚できる

「自分の収入は少ないから、結婚できない」と考える男性が少なからずいる。世の中の女性は、年収600万以上の男性と結婚したがっている、という噂を信じているらしい。そんなことは、まったくない。21世紀は、夫だけが働いてやっていく時代ではない。二人で働くのが当たり前。という意味では、女性も結婚後も、一定の収入がないと結婚は難しい、ということになる。

では、収入がどれだけあったら、結婚できるのか？答えはシンプル。男性も女性も、一人で暮らせるだけの収入があればいい。金額は、都心か郊外か地方か、1984年か2014年か2034年かによって違うから、ここは自分で答えを見つけるしかない。それには、一人暮らし歴1年以上、できれば2年以上の実績がほしいところ。

専業主婦を望むなら
「両親の収入」と同じくらい
稼げる相手を見つけること

ここまで書いても、「結婚後は妻を働かせたくない」という男性や「結婚したら家事と育児に専念したい」という女性がいるだろう。じゃあ、いったいいくらの年収があれば、実現できるか？

いちばん参考になるのは、自分の「両親の収入」だ。実家と同じくらいの収入があれば十分と思えるなら、それが目安。それを男性が一人で稼げるなら、片働きでやっていける。親の収入じゃ不満というなら、その分、年100万円か200万円を足した額が女性に求められる年収ということになる。

「シングル家計」VS「カップル家計」
比較すると大きな差が

それでは具体的に、シングル、共働きカップル、片働きカップルの家計をくらべてみよう。

たとえば、東京でなんとか一人暮らしができる、手取り20万円の例。一人のときは、月1万円の貯金ができるかできないかだが、結婚したら、家賃の高いところに引っ越して、生活にゆとりが生まれる。二人で月7万円の貯金ができる。こづかいも月2万円から4万円へ2倍に。この収入で片働きだと、こづかいが激減、貯金はゼロに。暮らしはシングルのときよりぐっと厳しくなるだろう。

　　　　　　　　　〈家計をくらべてみよう〉◆シングル（手取り月収は20万円）家賃：7万円、生活費：10万円、こづかい：2万円、貯金：1万円◆共働きカップル（収入は20万円+20万円で40万円）家賃：10万円、生活費：15万円、こづかい：4万円ずつ　計8万円、貯金：3.5万円ずつ　計7万円◆片働きカップル（収入は片方のみの20万円）家賃：7万円、生活費：12万円、こづかい：二人で1万円、貯金：ゼロ

収入によって決まる
会社員・公務員の「社会保険料」

次に、社会保険料について見てみよう。

会社勤めなら、男女ともに「社会保険」に加入する。「厚生年金」と「健康保健」だ。保険料は、収入によって決まるので、シングルでも既婚でも保険料は同じ。ただし、結婚して一方が仕事を辞めて収入がなくなり、もう一方に養われる形になると、収入がない方は、「年金保険料」も「健康保険料」も払わなくてよくなる。養う側の保険料は、別に高くならない訳だ。
ただし、これは会社員か公務員の場合。自営業者の妻／夫は、無収入でも、「国民年金保険料」を払わなくてはいけない。

　　　　　　　〈社会保険料をくらべてみよう〉◆シングル（月収23万円の場合、交通費含む）厚生年金保険料：20,544円（2013年9月〜2014年8月）健康保険料（協会健保の場合）：11,964円（2014年4月〜2015年3月　東京）合計：32,508円◆共働きカップル（月収23万円×2＝46万円の場合）シングルの2倍で、二人分の社会保険料：65,016円◆片働きカップル（会社員か公務員月収23万円の場合）シングルと同じ合計：32,508円

「年金」を比較
共働きカップルは有利

次は、「年金」について。ここでも会社員の例で見てみよう。こまかい計算や前提は抜きで、おおざっぱに説明する。

◆シングルシングルの場合、現役時代の平均月収の約40％の公的な年金を、65歳から受け取る。現役時代の平均月収を30万円とすると、年金額は月12万円。これでは住む家があったとしても、年金だけでは最低限の生活も心もとない。◆共働きカップル共働きカップルの場合は、シングルが二人いるのと同じ。それぞれの現役時代の平均月収が30万円なら、二人とも月12万円ずつの年金。合計で24万円。自宅の住宅ローンの返済が終わっていれば、なんとか年金だけで最低限の生活はできそう。◆片働きカップル夫／妻が会社員か公務員なら、無収入（または年130万円未満）で保険料を払わなくてすんだ人も、自分名義の年金（基礎年金）を受け取れる仕組みになっている。働いていた方の平均年収が月30万円なら、二人合計の年金額はその約50％の月15万円。シングルや共働きより率はいいけど、これだけで夫婦二人の生活費に十分とはいえない。また、この会社員配偶者（第3号被保険者）に対する特別待遇は見直されつつある。

『結婚までに、やっておくべきお金のこと』
コンテンツ提供元：サンマーク出版