“買い物アドバイザー”にも生成AI。商品比較や価格検索で利用拡大

生成AIを買い物の判断に利用する消費者が増えつつある。

米消費者金融企業のSynchronyが実施した調査によると、2025年のホリデーシーズンに米国の消費者の56％が生成AIを利用したと回答したという。

利用目的として多かったのは商品比較や価格検索で、AIを使った行動の約3分の1を占めたとされる。従来の検索やレビューサイトに加え、AIとの対話を通じて情報を整理する使い方が広がっているようだ。

同社は、AIが買い物の判断を助ける「新しいショッピングアドバイザー」になりつつあると指摘している。

調査では、消費者の購買行動そのものにも変化が見られた。

回答者の75％が「購入前に最安値を探すため、より多くの時間をかけている」と答えており、価格比較が重要な意思決定プロセスになっている様子がうかがえる。

生成AIは、複数の製品や価格を短時間で整理し、対話形式で提案できる点が特徴とされる。こうした機能が、商品選びだけでなく支払い方法やポイント、ローンなどの選択にも影響を与える可能性があるとみられている。

一方で、AIに対する信頼度には世代差も見られる。調査では若い世代ほどAIを買い物に取り入れることに抵抗が少ない傾向が示された。

Z世代では、AIからの商品提案を受け入れることに抵抗がないと答えた人が45％に達したという。

また44％がAIによる資金調達や支払い提案にも一定の安心感を示し、41％は将来的にAIが買い物を代行する仕組みを利用する可能性があると考えているようだ。

一方で、ベビーブーマー世代ではAIの提案を受け入れると答えた割合は約4分の1にとどまり、金融や購買の判断をAIに任せることには慎重な姿勢が見られた。

こうした差はあるものの、生成AIが消費者の買い物体験に組み込まれていく流れは今後も強まりそうだ。