2050年、世界はどうなる？「気候危機」と「デジタル格差」が子どもたちの未来を脅かす

SDGs、サステナビリティ、ジェンダー平等……日々、新しいキーワードが生まれては消えていく情報社会。そんななかで、本当に重要なことを見極め、自分らしい未来を選択していくことは容易ではない。

今、私たちが生きる世界は、大きな転換期を迎えている。そして、その変化は、未来を担う子どもたちの世代に、より大きくのしかかろうとしている。

「国際連合児童基金（ユニセフ）」が発表した「世界子ども白書2024：2050年のこどもたち」は、そんな未来社会を形づくる3つのメガトレンドに警鐘を鳴らす。

2050年、世界人口は97億人に達すると予測されている。しかし、その実態は「少子高齢化」という影が色濃く反映されたもの。先進国では既に深刻な社会問題となっているが、今後は発展途上国においても、その傾向が顕著になると予測されている。

ユニセフによると、2050年までに、日本を含む東アジアや西ヨーロッパでは、子どもの割合が2000年代と比較して大幅に減少し、高齢化社会が加速。これは、労働力不足、社会保障制度の逼迫、経済の停滞など、さまざまな問題を引き起こす可能性を秘めている。

いっぽう、アフリカでは子どもの数は増加するものの、貧困や教育格差といった課題は依然として根強く、子どもたちの未来は決して明るいものばかりではないようだ。

そして、気候変動は、もはや遠い未来の話ではない。毎年のように世界各地で発生する異常気象は、私たちの生活を脅かすまでに深刻化している。そして、その影響をもっとも大きく受けるのは、やはり未来を生きる子どもたち。

同白書によると、2050年までに、極端な熱波にさらされる子どもの数は2000年代と比べて8倍、極端な河川洪水にさらされる子どもの数は3倍、極端な山火事にさらされる子どもの数は2倍近くまで増加すると予測されている。

これらの数字は、決して他人事ではない。気候変動の影響は、食糧不足、水不足、感染症の蔓延など、私たちの生活のあらゆる側面に及び、紛争や貧困のリスクをさらに増大させる可能性も孕んでいる。

スマートフォンやインターネットの普及により、私たちの生活は大きく変わった。しかし、いっぽうで世界ではデジタル技術へのアクセス格差が広がり、デジタル・デバイド（情報格差）が深刻化している。

ユニセフの報告によると、2024年現在、高所得国では人口の95%以上がインターネットにアクセスできるいっぽう、低所得国では約26%しかアクセスできないそうだ。これは、教育の機会や質の格差、情報へのアクセス格差など、さまざまな不平等を生み出し、社会全体で「情報格差」が固定化するリスクも孕んでいる。デジタル化が加速する現代社会において、すべての人々がその恩恵を享受できるよう、早急な対策が求められている。

ユニセフ事務局長のキャサリン・ラッセルは、「2050年をよりよい未来にするためには、想像力だけでなく行動が求められる」と強調した。

2050年は、私たちが想像する未来とは少し違うかもしれない。しかし、どんな未来が訪れようとも、変化の波を乗り越え、よりよい未来を創造していくために、私たち一人ひとりができることがあるはずだ。

超大型台風「ヤギ」がもたらした豪雨による土砂崩れで、破壊された自宅の前に立つ6歳のカオさん（ベトナム、2024年9月12日）

首都ダッカのスラム街で暮らす10歳と2歳の兄弟。スラム街にあるバナニ湖には、ごみや下水が流れ込み水質が汚染され、子どもたちの健康を害する要因になっている。（バングラデシュ、2024年1月28日撮影） 

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