高校生の「環境危機に関する専門用語」の認知度は大人の3倍超。旭硝子財団の意識調査

旭硝子財団が、第6回となる「生活者の環境危機意識調査」の結果を発表。

この調査は、全国の10代から60代の男女1,301名を対象に実施されたもので、今回初めて15歳から18歳の高校生世代が調査対象に加えられた。

国内の環境問題で危機的だと思う項目を尋ねたところ、6年連続で「気候変動」（46.7%）が1位となった。

理由としては、夏の猛暑や豪雨、それに伴う食糧難への懸念など、暮らしへの直接的な影響を実感する声が多く寄せられたという。

環境問題への危機意識を時刻で示す「環境危機時計」は、全国平均で「7時29分」となり、「かなり不安」な状態を示した。

世代別では、大人世代が「7時55分」と最も危機意識が高く、高校生世代は「7時23分」、Z世代は「7時4分」という結果になった。

環境問題に関するキーワードの認知度調査では、高校生世代の意識の高さが際立った。

「バイオダイバーシティ」「ネイチャーポジティブ」「プラネタリーバウンダリー」といった専門性の高いワードにおいて、高校生世代の認知度は大人世代の3倍以上に達する項目もあった。

また、環境問題に対する具体的な行動についても、75.6%が何かしらの行動を起こしていると回答。

高校生世代は、「学校で企画提案」（14.8%）や「環境団体へ寄付」（10.0%）など、他世代よりも積極的な行動をとる割合が高い傾向が見られた。

日本における現時点での感覚的なSDGs達成度は、高校生世代が32.8%と最も高く、Z世代（28.5%）、大人世代（24.5%）と、若い世代ほど高く評価していることがわかった。

2030年に達成度が高いと思う目標、低いと思う目標の双方で「貧困をなくそう」が1位となり、この目標に対する評価が二分している実態も浮き彫りになった。