次世代の地産地消！「紀ノ国屋」の店内に野菜の「スマート栽培ユニット」が導入

「JR東日本」は、ドイツの都市農業スタートアップ「Infarm」と提携し、野菜を室内で栽培することのできる「スマート栽培ユニット」を、2020年夏、スーパーマーケット「紀ノ国屋」の店舗に日本初導入する。

「スマート栽培ユニット」とは、Iot技術とAIを使い、近年話題の垂直農法を室内で実現するために開発された注目のデバイスで、水や肥料の使用料を削減しながらも、400㎡の農地と同等の生産量を誇るという。

このシステムは、生産から販売までをすべて店頭でおこなうため、生産元もはっきりしており、なおかつ新鮮さや風味が損なわれることなく、質の良い野菜の提供が可能。

また、野菜の輸送時に発生するCo2などの温室効果ガス、流通過程で生じる廃棄ロスなどの削減にも大きく貢献できるという。

消費者にも地球にも優しい販売店舗での野菜栽培は、「次世代型の地産地消」として大きなポテンシャルを秘めているといえそうだ。