アメリカのZ世代、会社選びに「政治的スタンス」が大きく影響するらしい
アメリカでは、政治的要素が職場環境に大きく影響するらしい。
従業員による企業レビューを実施する米サイト「Glassdoor」が、18歳以上でフルタイムまたはパートタイムの労働者1055人を対象に調査を実施。回答者の61％が職場で政治の話をしているということが明らかとなった。
なかでも、男性でZ世代の回答者が占める割合が多いという結果になっており、女性や他の世代と比べると政治への関心が強いということが窺える。
また、82％の人々は自分と異なる政治的見解を持つ同僚と一緒に働くことに快適さを感じているという結果もあり、アメリカの職場では政治的な要素が仕事のモチベーションに少なからず影響するということが言えるのかもしれない。
しかし、「年齢別統計」を見てみると大きな違いが。
ベビーブーマーからミレニアル世代までは、政治において自分と異なる意見を持っている人と一緒に働くことは「良いこと」と捉えている一方で、Z世代の72％は「不快感を覚える」と回答。
同僚の意見が影響するということは会社も同様で、従業員から政治的な立場を明確にすることを求められている。実際、64％の人々が会社に政治的な問題、特に自分が気にかけている事については公的な立場を表明して欲しいと回答している。
また、企業に対しても政治的スタンスを明確にして欲しいと従業員が求めるケースも。実際、64%の人々が会社の政治的スタンスを表明して欲しいと回答。会社が自分と異なる立場を示している場合は「その会社を辞める」、または「応募しない」可能性が高いとの回答も。やはり、この傾向もZ世代において顕著に現れているとのこと。
労働力の中心である若い人々は、仕事選びにおいて「年収」「得られるスキルや経験」だけでなく「政治的スタンス」も重要な判断材料と考えているようだ。
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