世界で活躍するアジア人に聞いた。企業の成長に「ジェンダー平等」は必要？

去る3月8日の「国際女性デー」にちなんで、外資系・グローバル企業の転職エージェント「ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン」が、世界で活躍するアジア人1448名を対象とした「職場のジェンダー平等」についての調査を実施した。

調査によれば、全体の44%が「ジェンダー平等は企業の成長を促進する」という考えに、また38％が「性差による偏見や差別が職場における女性の活躍を阻む最も大きな課題である」に賛同。

ちなみに、日本人回答者のうち「職場におけるジェンダー平等や女性の平等な参加に対して改善が必要」と回答したのは21％で、これはアジア平均の19％を上回っていたそう。

また、「すべての人が平等に経済活動に参画するために必要な企業の取り組み」では、上位に「フレックスタイム制や柔軟な働き方」「同一労働同一賃金」「給与の透明性」「従業員のエンゲージメント・サポートに関する取り組み」が挙げられたという。

「ポジティブな変化を実現するためには、リーダーが最初の段階から適切なアプローチを採用し、労働者間の機会均等を促進する方針を確立する必要がある」

これは同社でマネージング・ディレクターを務めるグラント・トレンズ氏のコメント。

世界経済フォーラムによって発表された、2023年版「ジェンダーギャップ指数」。先進国の中で日本が最下位だったことは周知の事実。東アジア太平洋地域の中でも最下位という不名誉な結果に、日本におけるジェンダー平等への道のりの遠さをあらためて考えさせられる。

＜調査概要＞

【調査期間】2024年2月
【調査機関】自社調査
【調査方法】インターネット
【回答者数】アジアの人材1,448名