「東京ミッドタウン」や「コレド室町」が、2030年度までにグリーン電力化

関東エリアを中心に、オフィスビルや商業施設、ホテルなど、その街の“ランドマーク”ともいえるような物件を数多く所有する「三井不動産」

そんな日本を代表する大手不動産企業が、SDGs脱炭素社会の実現に向け、首都圏に所有するすべての施設で、化石燃料を使わない再生エネルギーを活用する“グリーン電力化”を宣言した。

達成目標は、今から約8年後の2030年

まずは2022年末までに「東京ミッドタウン」「コレド室町」とったお馴染みの商業施設をはじめとする25棟で先行的に導入するとのこと。

左上/COREDO室町1・2・3、左下/三井不動産ロジスティクスパーク船橋Ⅰ、中央/東京ミッドタウン日比谷、 右上/三井アウトレットパーク 木更津、右下/三井ガーデンホテル 神宮外苑の杜プレミア
©三井不動産株式会社

同社が保有する120施設(2021年5月現在)のすべてがグリーンエネルギー化されることで、約12万3000トンものCO2(一般家庭約6万9000世帯分)が削減されると見込まれており、環境と世の中に与える影響は非常に大きいといえるだろう。

また、今年4月からは、同社が保有、賃貸するオフィスビルのテナントなどに向けた「グリーン電力提供サービス」の実施も開始。自社が誇るグリーン電力化の仕組みを活用し、環境負荷の少ない再生エネルギーの利用推進をバックアップしていくとのこと。

首都圏にそびえ立つ高層ビルや、休日に多くの利用客であふれる商業施設などでも、脱炭素社会の実現への歩みは確実に進められているのだ。

Top image: © 三井不動産株式会社
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