日本人は、口先だけかも……？社会課題解決に関する調査で明らかに【調査結果】

昔からの通説「日本人＝親切」は、正しいかもしれない。けれど、それだけではない——。

あらためて日本人の国民性について考えさせられる調査結果がリリースされた。

「株式会社SIGNING」が世界5ヶ国・6地域を対象に実施した「社会課題の解決に関わる行動」についての調査。

行動項目は「ジェンダー発言への配慮」「リサイクル品の購入」など全部で30種類あり、それぞれ賛成かどうかを回答してもらう。

調査の結果、なんと日本は賛同率82％でトップ！

社会課題を積極的に解決しようとする意志が強くてすばらしい……と、手放しで喜ぶのはまだ早い。

賛同率はたしかに1位だが、"実施率"でいうと……31％で最下位。そう、「社会をよくしたい」とは言うものの、実際の行動は伴っていない。

では、なぜ行動に移せないのか——？

それは、お国柄によるものが大きい。「フェアトレード品の購入」「EV（電気自動車）の利用」などは、海外と比べて行動率がとくに低い。

一方、「詰め替え用の購入」「マイバッグを使う」などは高かった。

つまり、日本人は"ラク"で"お得"なら行動に移せると言える。

ちなみに海外諸国も同じで、お国柄や国民性が結果に反映された。責任感や地域への貢献意識などが高い国は、それだけ実施率も高くなる傾向にあるようだ。

社会課題を解決するための行動は必ずしも"コスパがよい"とは限らないため、日本は実施率が最下位になってしまったのかもしれない。

ただ、日本の「課題を解決したい」という意志自体は強い。簡単に着手できて、かつメリットがあるような仕組みを確立できれば、日本の社会課題は一気に解決へと向かうのではないだろうか——。