アメリカ人の半数以上は、チップを十分に支払っていないことが判明。その理由とは…

アメリカにおける「チップ文化」の変化。

最新の世論調査では、多くのアメリカ人がサービス業の従業員に十分なチップを渡していない現状が明かされた。

この記事の要点

・ピュー研究センターの調査によると、米国人回答者の57%は、食事のチップとして会計額の15%以下しか渡しておらず、20%以上を渡しているのは22%のみ。

・チップの額は年齢や収入によって異なり、ファストカジュアルレストランでも渡しているのは25%程度。

・回答者の72%は、チップを期待される場が増えていると感じている。

アメリカでのチップ文化が変化している。

ピュー研究センターの最新の調査が、アメリカ国内の消費者・企業双方において、チップに対する意識が変化していることを明らかにした。

12,000人を対象に行われたこの調査では、回答者の6割近くが、会計金額に対して15%以下のチップしか渡しておらず、20%以上のチップを渡すと答えた人は2割強にとどまった。

特に、ファストフード店やコーヒーショップといったカジュアルな場所でチップを支払うと回答したのは、全体の1/4程度だった。

チップの金額や渡す頻度は年齢や収入などの要因によって異なるが、全体的に、年配層と比べて若者はチップを惜しまない傾向にあるという。

また、近年レストラン以外の場所でチップが期待されることに対して、不満を感じる人も増えているようだ。72%の回答者が「チップが期待される場所が5年前よりも増えている」と感じており、その多くにとって、適切なチップの額を決めることは困難であるようだ。

バーやナイトクラブなどでは、スタッフが適切なチップを受け取るために、18〜25%ほどのサービス料を請求書に含めることが一般的である。

このような状況は、チップを渡す文化に慣れていない人々や、サービス料の追加によって支払いが増えることに不満を持つ消費者にとっては、特に混乱を招く。

チップ文化は長く根付いているが、チップを渡すタイミングや額に対するガイドラインがあいまいなため、多くの人々は不確実性を感じているのだそう。

この調査結果は、アメリカにおけるチップの現状、消費者の不満やチップ文化の不確実性を浮き彫りにするものだ。日本でもチップを募る店が少しずつ増えているが、こうした状況を理解し、消費者の気持ちに寄り添った適切な配慮が必要になると言えるだろう。