「世界の癌の4割は予防可能な要因で発生」1870万件の教訓

2022年に診断された癌のうち、4割近くが個人や社会の努力で回避できる要因に起因していた事実が最新の調査で判明した。

世界185カ国を対象とした大規模な分析により、生活習慣や環境が病の発症にどれほど深く関わっているかが現在進行形で浮き彫りとなっている。

研究チームは30種類の修正可能なリスク要因を特定し、これらが年間約710万件の新規症例に関連していると結論づけた。

中でも最大の影響力を示したのはタバコの喫煙で、全世界の症例の15.1％を占める状況に至る。次いで10.2％を占める感染症、そして3.2％のアルコール摂取が続く。

特に肺癌や胃癌、子宮頸癌は、こうした予防可能なリスクとの結びつきが非常に強く、対策の重要性を再認識させる結果となった。

リスク要因の関与の度合いは、性別や居住地域によって大きな隔たりが見受けられる。

男性の場合、発症例の45.4％が予防可能な要因に関連しており、特に喫煙が23.1％と突出した原因を数えた。

一方で女性は、人パピローマウイルス（HPV）などの感染症が11.5％と最も高いリスクを示す。

地域別では、東アジアの男性においてその割合が57.2％に達し、生活習慣の改善が劇的な効果をもたらす可能性を明確に示唆している。