Z世代のメンタルヘルス不調を、銀行が緩和するかもしれない

メンタルヘルスの不調を感じている若者は、増加傾向にあるらしい。10年前の調査では、18〜26歳の52％が「自分の精神的な健康状態は良好」と回答していたとのこと。しかし、現在のZ世代でそう回答するのは、わずか15％なんだそう。

この問題に対処するためには、心理カウンセラーなどのサポートが有効かもしれない。しかし、どうやら金融機関もアクションを起こす必要があるそうだ。

なぜかというと、Z世代のメンタルヘルスの不調はemotional spending（感情的支出）につながる恐れがあるから。

BNPL（今買って、あとで支払う）という決済方法の普及により何かを購入するハードルが下がった影響もあり、ストレスを抱えたときや悲しいと感じたときなど、感情が動いたときにお金を使うことが習慣になりやすいと、「アーンスト・アンド・ヤング（EY）」は公式リリースを通じて発表している。

ただ、Z世代は感情的支出が家計に及ぼす影響を認識しており、調査によると同世代の約40％は「自分のお金の使い方は間違っているかもしれない」と心配しているとのこと。また、彼ら・彼女らの79％は貯蓄を増やすことを望んでおり、家計の見直しも希望しているそうだ。

このような現状から、Z世代が必要としているのは家計の見直しなどをサポートしてくれる専門家やアドバイザーのよう。銀行による、高度にパーソナライズされたサポートを求めているとのことだ。

なお、今回の調査は主にアメリカのZ世代を対象としているため、日本にも当てはまると断言はできないかもしれない。しかし、日本も決して無視できない内容であることは間違いないだろう。